月別アーカイブ: 2024年2月
令和6年2月15日(木曜日)本日のランチはお休みさせて頂きます。
令和6年2月14日(水曜日) 本日の気まぐれランチは!?
おはようございます。
バレンタインデーの今日は、また円安ですね。
14日朝の東京外国為替市場のドルの対円相場(気配値)は、1月の米消費者物価(CPI)が強い内容となったことに支援され、1ドル=150円台後半へと大幅に上昇している。
午前9時現在、150円71~72銭と前日(午後5時、149円58~59銭)比1円13銭の大幅ドル高・円安。
前日の海外市場では、欧州時間はじり安に推移し、米国時間の序盤に149円20銭台に軟化した後、1月の米CPIが市場予想を上回り、米長期金利が上昇。
ドル円は一気に150円50銭台に急伸。終盤は150円80銭台に上値を切り上げた。東京時間の早朝は買いは一服し、150円60銭台にやや伸び悩んでいる。
神田財務官は急速な円安を受け、「こうした急速な変動は望ましくない」、「必要があれば適切な対応を取る」などとけん制。
ドル円は介入警戒感から150円50~60銭台へと小幅に緩んでいる。
市場では「米CPIを受けたドル円の動きは急でもあり、神田財務官のけん制は想定されたもの」(大手邦銀)と受け止めている。
時間外取引でも米長期金利は高止まりを続け、「ドル円の地合いはなお底堅い」(FX業者)とみられるが、米CPI後のドル円は「上昇ピッチが速く、いったんは水準調整となりやすい」(先の大手邦銀)という。
また、政府の円安けん制も強まる可能性もあり、「地合いは底堅いながらも、上げ余地は限られよう」(先のFX業者)との声が聞かれる。
ユーロは対円で上昇。対ドルは下落。午前9時現在、1ユーロ=161円38~41銭(前日午後5時、161円14~14銭)、対ドルでは1.0708~0708ドル(同1.0772~0772ドル)。
なかなか落ち着きませんね。
日々いろんな物が値上がりし続けてます。
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令和6年2月13日(火曜日)本日の気まぐれランチは!?
おはようございます。
「依頼をして断られたら、それには返信をしない」
近年、知らない間に、ビジネスマナーは急激な変化を遂げているようです。
例えば、当店のSNSを見たインフルエンサーや関係の企業から、撮影の依頼などが私の元へそれなりに来ます。
せっかくの申し出なので、基本的には受けることにしていますが、スケジュールの都合や自分が適役ではない場合、丁寧に理由を述べてお断りすることにしている。
その際、驚くことに、私が断りの連絡をすると、その後のやりとりがパタッと途絶えることが多いんです。
以前ならば、「承知しました。次回、また何かあればよろしくお願いします」という短い返事が先方から送られてきて、そこで終了という流れになるのが普通でありました。
しかし、最近はそのような返信がない。“一往復半”のやりとりで終わるのではなく、“一往復”で終わるのが、現在のビジネスパーソンにとっての常識となっているようなのだ(もちろん、全員ではないが)。
不思議に思って、周囲に聞いてみたら、同様の経験を持つ人は多く、皆それなりに違和感を持っていました。
そこでさらに探ってみると、どうも最後の返事をしない人が問題なのではなく、すでに、若手社員の間では、一往復で済ませることが常識化しているようなのである。
かつてはメールでのやりとりが主流で、ビジネスメールでは、フォーマルなあいさつや締めくくりが慣習とされていた。
しかし、今日ではチャットや短いメールなどが広まり、簡潔で直接的なコミュニケーションが一般的になっている。
この変化により、従来のメールで期待されていた礼儀正しい言葉遣いや、礼儀正しいやりとりが大幅に省略されているのだ。
<リモートワークの影響>
まず、リモートワークの普及で、オフィスでの面と向かってのコミュニケーションが減少した。これに伴い、非公式なコミュニケーションスタイルが増え、ビジネスマナーに対する意識が薄れてきている。
例えば、ビデオ会議での服装や背景の選択など、従来のオフィス環境では考慮されなかった要素が新たなマナーとして求められているが、一般的に、簡略化、省略化の方向が強くなっている。
<時短かつ効率化したビジネス遂行>
労働時間管理が厳しく言われるようになり、できるだけ効率的に業務をこなすことが求められるようになった。
短く効率的に仕事を進めることが最優先なので、余計な作業はできるだけなくそうとする。
それは相手にとっても同じなので、相手に不要な時間を使わせないような配慮が必要であるというわけだ。
このようなことから、最後の返信を省くことは、現代のビジネス環境においては、不適切ではなく、タイムパフォーマンスから見ても正当化でき、相手にとっても余計な時間を費やさせない正しい行動である、と若手社員は考えているようなのである。
ビジネス環境や時代が変われば、正しい行動も変わる。マナーの変化も歴史的にも珍しいことではない。
例えば、会社の上司や先輩とタクシーに乗る際の席次などは、昭和・平成世代が新人の際に習った席順と現在正しいと見なされる席順は異なっている。
またオンライン会議には、5分前ではなく、開始時間に入るというのも、会社によっては普通になっている。
ただ、世代や会社によって、正しい振る舞いは大きく異なるから、過去の慣習を軽視することは、相手との長期的な関係構築において、不利益をもたらす可能性があることは認識しておかなくてはならない。
最後の返信を返さないことについても、それが会社にとって得であるか、または本当にコストパフォーマンスの良い行動かどうかを再考したほうが良いと考えられる(もちろん、さらに時代が流れ、今の中高年が完全に引退する頃には、旧来の丁寧なビジネスメールのやりとりのようなコミュニケーションは、「不謹慎」「時代遅れ」「非常識」と糾弾されるようにさえなるかもしれない)。
名著『影響力の武器』(2023年新版刊行、初版は1991年刊、誠信書房)では、人間の基本的な原理に基づく「拒否したら譲歩」というテクニックが紹介されている。これは心理学者、ロバート・チャルディーニによって記された説得の手法であり、別名「ドア・イン・ザ・フェイス・テクニック」とも呼ばれている。何かというと、「相手に対して最初に大きな要求を行い、拒否された後により小さな要求に移ると相手の同意を引き出しやすくなる」という技術である。
このテクニックは、相手に対して初めの大きな要求が拒否された後に示される小さな要求が、譲歩として捉えられることに基づいている。人は一般的に、他人が自分に対して譲歩すると、何らかの形で恩返しをしたいと感じる傾向がある(相互性の原則)。したがって、最初の大きな要求が拒否された後に出されたより小さな要求は、「譲歩された」と感じられるため、相対的に受け入れやすく感じ、応じてしまいがちなのである。
例えば、ある非営利団体がボランティアの協力を求めている場合、最初に2週間のフルタイムボランティアを要求しても、ほとんどの人に拒否される。その後、1日だけのボランティア参加を提案すると、最初の要求と比較してはるかに受け入れやすくなり、より多くの人が協力を申し出る可能性が高まるのである。
最初の依頼を断ったことに対して、人は心理的な負い目を感じる。次回何らかの依頼(最初の依頼よりもハードルが低く譲歩した感じがあるもの)があった際には、受け入れる可能性が大きく高まる。
したがって、「承知しました。次回、また何かあればよろしくお願いします」というメールを送付する30秒程度の時間投資は、将来の期待値を考えれば十分に元が取れるのである(お前になんか二度と話を聞くことはないから期待値は下がらない、ということかもしれないが)。
「一往復」で終わるコミュニケーションスタイルではなく、「一往復半」のスタイルを取り戻すことは、個人にとっても会社にとっても大きなメリットがある。これは、それなりにビジネス経験を積んだ人にとっては、十分に理解されることだと思う。ただ、若い人がお客様とどんなメールのやりとりをしているかは見えないから、30秒を惜しむことで発生している期待値低下の実態を、管理職もよく知らないのであろう。
しかし、何より、「タイパ(タイムパフォーマンス)」重視のはずが、長期的な「タイパ」の悪さを自ら招いているというのは、若い人自身にとっても、もったいない話ではないか。
このように考えると、今回取り上げた「一往復」のやりとりだけでなく、“いま”、“ここ”だけの近視眼的なコストパフォーマンスを重視した行動様式が、会社や個人の期待値を低下させる多くの失敗につながっている可能性は高い。
会社は、長期的に見て期待値を下げる行動を現場の社員がしていないか、しっかりと点検し直すべきであろう。
これは単なるビジネスマナーの問題ではなく、ビジネス上の成果に直結する重要な改善につながるのである。
いろんな面で時代の変化を感じます。
乗り遅れないように気をつけたいと思います。
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令和6年2月10日(土曜日)本日の気まぐれランチは!?
おはようございます。
もう来年の話ですね。
2025年大阪・関西万博をめぐり、関西経済連合会の松本正義会長(住友電気工業会長)は9日、建設業界がパビリオン建設などに協力的ではなかったと主張し、「建設会社は、『ナショナルプロジェクトの万博を成功させるため、最大の努力をする』とくらいコメントしてはどうか」と恨み節を口にした。
京都市で同日まで開催された「関西財界セミナー」の記者会見での一幕。
万博に関し、日本建設業連合会の宮本洋一会長(清水建設会長)は、海外パビリオンの準備が遅れていることについて、「デッドラインは過ぎている」などと、建設が厳しい状況にあると繰り返し訴えてきた。
万博に関連する質問を受けた松本氏は「建設会社はけしからん。万博を成功させようというコメントはどこにもない」と切り出した。
さらに、「建設会社の協会トップが。けしからん」とも口にしており、宮本会長の一連の発言を受けてのものとみられる。
一方で経済界は万博関連費用を負担し、前売り券の購入などでも協力しているとし、「経済界は最大の努力をしている」と強調。
「絶対に万博は成功させなくてはならない」と述べ、「やめるとか延期するとか(言う人がいるが)、新型コロナウイルスの影響で(延期された)ドバイ万博は仕方ないが、今回は絶対に許されない」と語った。
高ぶった感情が収まらない様子で、報道陣に対し「松本が怒っていたと、書いておいてほしい」と呼びかけたが、最後は「ちょっと興奮してしまった」と冷静さを取り戻していた。
先日も各社の決算発表は赤字業績が多く、人手不足が大きく影響してると言うニュースも流れてましたが、資材高騰に人手不足で建築業界はまさに火の車のようです。
しかし、世界イベントの「万博」ですので、中止の場合の経済損失もさることとながら、開催できない日本の評価は大きく下がってしまうでしょう。
そうなれば、バブル以来の日本の株価も、大暴落するかもしれませんね💦
応援しかできませんが、頑張って欲しいです。
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令和6年2月9日(金曜日)本日の気まぐれランチは!?
おはようございます。
大雪で「ドタキャン」です!
5日、東京都心は大雪に見舞われ、2022年以来、2年ぶりに1センチ以上の積雪を観測。
都内では転倒などにより130人以上が搬送されたそうです。
また、雪のピークと帰宅ラッシュが重なり、交通の乱れが予想されたことで、メディアでも早めの帰宅が呼びかけられました。
しかし、人々が家路を急ぐなか、飲食店のSNSから「本日は最悪なドタキャンです。大雪の予報で交通機関が乱れているのでキャンセルさせてくださいと電話がありました。通常、雪の日はやむを得ないのでキャンセルをお受けしていますが、今日に限って奥のテーブルを10名で貸切でした。貸切の方にドタキャンされるとかなり厳しいです…雪のため…と言われてしまうと何も言えませんからね」(「炭火焼鳥 Dining ばーど」Facebookから・一部抜粋)との声も上がった。
この飲食店では団体客10人、焼き鳥80本分の予約がキャンセルに。
同様に大雪でドタキャンされた飲食店は少なくない。
無断キャンセルの損害を防ぐ対策とは。
『ABEMA Prime』では飲食店の店主と弁護士を招き、対応を考えた。
関東大雪 飲食店“ドタキャン 被害” の実態
「席が限られるのでドタキャンは痛い」と明かすのは、東京・神田の海鮮系『居酒屋ちぇけ』店主の豊田千木良氏だ。
同氏は大雪の影響を「通常営業を心がけていたが、交通機関の乱れもあるので、予測して仕入れを考え、お客さんが来店できないことを見越して準備した。 ただ、ウチは常連さんや近所のお客さんが応援しに来てくれるので、あえて通常の仕入れで対応した」と説明した。
大雪情報はニュースで確認し、魚を仕入れている築地の関係者と「月曜日は荒れるぞ」と話をしつつ、対策に頭を悩ませた。
しかし、大雪に限らず「新型コロナウィルスやインフルエンザで、4~6名の団体が一気にキャンセルになることが多かった」と、過去のキャンセル事例にも言及。
『居酒屋ちぇけ』では、キャンセル料を原則取らない方針だが、その理由について「ウチは個人経営で、お通しが刺し盛りという特殊なお店。1人前で10~13種類ほど盛っていく。キャンセル時にSNSで “お席空きました。良かったら”と発信すれば、来てくれるお客さんはいらっしゃるのでキャンセル料を重視していない。そこを厳しくするより“またよかったら来てくださいね”と流す」と述べた。
では、キャンセルに法的措置を取ることは可能なのか。
弁護士・社会保険労務士で『フードロイヤーズ』代表の石﨑冬貴氏は「契約は口頭でも成立する。飲食店の予約もこれに当てはまり、例えば“夜7時から予約をする”と言って、お店側が了承すれば、この時点で契約成立=キャンセル料を取って良いことになる。問題はどこまで本気でやるか。店側はキャンセル料を回収できても、次また来てもらえるかわからない。お客さんとの法的紛争はできるだけ避けたいのが本音だろう」との見方を示した。
石﨑弁護士によるとキャンセルが不可抗力の場合、支払い義務はなく、今回のような“警報レベルの大雪”が該当するかどうかの法的な基準もない。
「実はご家族が不幸に見舞われて…など個別の事情があるなかで店側も全員に対して請求することはない。一方、悪質な無断キャンセルもある」と一律に請求することが困難な実態や、損害額・逸失利益の算定が難しい点も指摘した。
直前キャンセル 被害額は年間1兆6000億円に
経産省「No Show(飲食店における無断キャンセル)対策レポート」(2018年)によると、無断キャンセルは予約の約1%に当たり、被害額は年間2000億円。
1~2日前のキャンセルは同約6%に達し、被害額も同1兆6000億円と膨れあがる。
石﨑弁護士はレポートについて「飲食業界、法律の専門家、弁護士界でもか なりインパクトがあった。コロナ禍が落ち着き、キャンセル問題対策は、デポ ジットを取るか含めて盛んに議論されている」と言及。
そのうえで、キャンセルの実態を「業態で大きく違ってくる。価格帯が低い居酒屋はキャンセルが起きやすいけれど回転が早いので客は入りやすい。高級店はキャンセルが出にくく、出た場合でも取り合いになる。例えば、普段予約でいっぱいの人気店は、空きがあるとすぐ予約が埋まりロスになりにくい。一方で、中間層の店はダメージを受けやすく、 キャンセルがあると大きな損害が出る傾向だ」と説明した。
説明を受けて、時事YouTuber・元NHKディレクターのたかまつなな氏は「私はイギリスで一昨年、2拠点生活をしていた。海外のレストランはクレジットカードを事前登録することが多い。キャンセルポリシーも明確で、自動でお金が引き落とされる。日本でもホテルなどは明確だ。なぜ飲食業界には広がらないのか」と疑問を投げかけた。
ただ、豊田氏が「SNSのダイレクトメッセージを通じた予約と電話で半々ぐらい。直前・当日の予約になると、やはり電話が一番多い」と実情を説明したとおり、クレジット事前登録のハードルは高い。
石﨑弁護士は「法的にどうかと、実際に請求すべきかは別問題だが、機械的にキャンセル料を取る方法は一つの対策としてあり得る」と述べた。
一方で「絶対的な解決策はない。物理的にキャンセルを防ぐことはできないので、仕組みで解決するならデポジットを取るなどの対策になる。ただ、対策するほど予約しにくくなり、客にとっては予約のハードルが上がってしまう」との見方を示した。
豊田氏は「大手チェーンでない個人の店は、SNSを見て来てくださる方が多い。“またドタキャンされた” “無断キャンセルが…” と言うと、ネガティブな印象がつくので言いにくい」と本音を明かした。
なかなか難しい話ですよね。
宿泊業と違って、飲食の予約は比較的軽く見られてますし、海外にしても、予約をしてまで飲食店に行くのは、宿泊並みに重要なイベントのように見えます。
当店でも直接電話やDMで外国人の予約が入りますが、来ないケースは少なくありません。
キャンセルが出た時の補償を考えるより、キャンセルが出た時どうするか?
どうすればキャンセルは減るのか?に取り組む方が有益な感じがします。
「予約が取れたらキャンセルしたくない魅力」も大切ですね。
さて!本日の気まぐれランチは国産牛フィレステーキです。
フィレステーキは上質な赤身肉で、脂身は少なくさっぱりと頂けます。
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特にヒレは1頭から3%ほどしか取れない希少部位で、とても柔らかいお肉です。
気まぐれランチの中でも、No.1ランチで御座います。
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大阪府大阪市北区曽根崎新地2-3-21 axビル2F
令和6年2月8日(木曜日)本日のランチはお休みさせて頂きます。
令和6年2月7日(水曜日)本日の気まぐれランチは!?
おはようございます。
大阪の街が変わろうとしています。
大阪・西成あいりん地区に起こった劇的変化…海外バックパッカーたちを魅了する「納得の理由」
大阪のインバウンドを語るうえで欠かせない、もうひとつのユニークなエリアがある。
JR大阪環状線の新今宮駅を降りると、大通りをはさんで住人と街の雰囲気が一変する地区がある。
そこは東京の山谷と並び称される日雇い労働者の街、西成あいりん地区だ。
その一画に外国客をメイン顧客とするゲストハウスが密集するエリアがある。
地下鉄御堂筋線の動物園前駅からだと徒歩30秒という便利な場所にである。
その西成ゲストハウス街に「ホテル東洋」という斬新な宿がある。
何が斬新かというと、外国人ゲストたちが描いたグラフティで、館内の廊下や階段などあらゆる壁面が埋め尽くされていることだ。
宿泊客の9割が外国人で、うち7割は欧米人だという。
この宿の構造は、玄関からまっすぐ狭い廊下が延び、両脇に個室が並んでいる。
その光景はかつての簡易宿泊所そのものだ。その味気ない空間が外国人ゲストたちの想像力豊かなセンスで生まれ変わったのである。
1階にゲストの共同の団欒スペースで「コモンルーム」と呼ばれる畳敷きの一室があり、こたつが置かれ、奥には自炊のできるキッチンもあるのだが、その部屋の壁中ゲストの落書きやメッセージがぎっしり書かれている。
なぜこんな宿になったのか。ホテル東洋オーナーの浅田裕広さんはこう話す。
「もともとこの宿は祖母が経営していた簡易宿泊所で、2000年頃、私はそれを引き継ぐことになったのですが、当時は施設も老朽化し、日雇い労働者の人たちも減っていたので、閑散としていました。
2003年に近隣の簡易宿泊所の組合の若いオーナーたちと、これからは観光客を相手にしようという話になりました。
まずやったのは、トイレを洋式にし、シャワーを設置したことです。
そして、ホステルワールドのような海外の宿泊サイトに登録しました。
すると、少しずつ予約が入り、外国客が訪れるようになりました。
最初は欧州やオーストラリアの若い人たちでした。
彼らはたいてい2週間くらい宿泊します。ここを拠点に関西の観光地を訪ね回るようです。
うちのスタッフは海外でバックパッカーとして旅した経験のあるような若い人たちなので、なんとかこの宿のイメージを変えようと、最初は自分たちで壁を明るい色に塗り替えることを始めました。
というのも、トリップアドバイザーに『まるで刑務所のようだ』というようなコメントがあったからで、コストをかけずにできることを始めようと思ったのです。
ある日、その様子を見た20代前半のフランス人の男性が、自分に絵を描かせてほしいと言ってきました。
彼は1週間ほど滞在して、描いてくれました。そのぶん、宿代は免除という条件で。 その後、ゲストに館内のグラフティを描かせてもらえる宿としてSNSなどを通じて海外に広まったのか、自分も描きたいと連絡してくる外国人が次々と現れるようになったんです」 顧客を日雇い労働者から観光客に変えよう。
そうした若いオーナーたちの発想の転換が、21世以降のインバウンドの時代にハマったことが、現在の西成ゲストハウス街の原点だった。
観光庁による最新の宿泊旅行統計(2023年12月26日)には、都道府県別宿泊施設タイプ別の客室稼働率(2023年10月)という統計がある。そこでいうタイプ別とは「旅館」「リゾートホテル」「ビジネスホテル」「シティホテル」「簡易宿所」なのだが、このうち全国で簡易宿所の客室稼働率がトップなのは大阪の49.7%で、全国平均の25.7%の2倍近い。西成ゲストハウス街はこの稼働率に貢献していることが考えられる。
外国人が集う大衆食堂
あいりん地区にある「大寅食堂」の豚汁定食(500円)。外国人ツーリストも利用する